【PL2040】病弱者の心理・生理・病理2単位目レポート

病弱者の心理・生理・病理 2単位目 レポート 明星大学レポート

どうもさんぴんちゃです。

私が実際に提出して合格した「病弱者の心理・生理・病理2単位目レポート」をご紹介するので、苦戦している人は参考にしてみてください。

丸写しすると当たり前のように不合格となりますので、使えるところは部分的に使って、後はオリジナルを追加して下さい。笑

それではどうぞ。

【PL2040】病弱者の心理・生理・病理2単位目レポート

レポート

課題

1.病弱教育の児童生徒をトータルケアする方法について論ぜよ。

2.学校、保護者、地域との連携を理解し、現代社会の課題を理解し、まとめよ。

課題1

病弱者教育においては身体的な問題への対処に加え、難治性の病気とともに生きる子どもに対して、その発達状況に応じた日常生活上の対応、心理社会的支援など、多方面からのケア(トータルケア)が必要である。トータルケアには院内学級の教師をはじめとして、総合的・包括的な援助を行うソーシャルワーカー、主に福祉の立場で関わる医療ソーシャルワーカー、関係機関と連携し子どもを取り巻く環境を調整するスクールソーシャルワーカー、児童生徒の生活上の問題や悩みの相談に応じるスクールカウンセラーなどの多職種からなるチームケアで行われている。医師や看護師、ケースワーカー、保育士、心理士、慢性疾患を患っている児童の場合は院内学級の教師もチームの一員としてチームケアを行う。慢性疾患児は急性疾患児に比べて病状が急激・重篤ではなく長期間病気と向き合うことになる。精神的な健康の維持、促進のためにも病気に対する支援と精神面への支援の両方が必要となる。

しかし、単に異なった専門職が集まっているだけではチームケアは実践されているとはいえない。 構成メンバーがケアの目標や必要な情報を共有し、各職種が独自の機能を発揮しながら、全体とし て調和した働きができて初めてチームケアを実践しているといえる。国立特殊教育総合研究所の『ターミナル期における教育・心理的対応に関する研究』では理想的なチームケアの方法として① 目標の共有(ケアの目標を専門職全員が共有することで、自他の役割と必要性と責任が理解でき、協働への動機付けが高まる)②専門性を磨く(自分の専門分野に関する知識・技術を常に高め、自らの出番を自分で見極めて積極的に行動する。これにより、互いの信頼感が高まり、ケアのレベルが上がる。)③情報共有・意見交換の場の設定(チームの一員であるという意識を持てることは、チームに貢献しようとする動機づけとなる。 情報を共有・討議する場があり、意思決定にメンバーが参加できる体制を持つ。)④違いを認め合う(互いの専門性に起因した意見の差異を、否定するのではなく、歓迎することで新たな考え方や発見が得られる。)⑤調整役の設置(全ての指示を出すリーダーを設置するのではなく、各専門職の力を引き出し全体の力としてまとめる調整役を置く。)の5つが挙げられている。

以上が病弱教育の児童生徒をトータルケアする方法である。

課題2

学校と保護者との連携方法については、学校の代表として1人ひとりの教員が以下の4点に留意し連携していく必要がある。

1つ目は保護者の気持ちや行動を理解する事である。保護者は子どもに障害がある場合、このこと自体や子育てに過剰に責任を感じて思い悩む傾向がある。保護者との連携を進めるには、保護者の苦悩を理解しようと努めることが必要である。

2つ目は謙虚な態度で専門性を磨く事である。保護者は、保護者の方が教員よりも知識を持っている場合、教員が保護者に客観的な証拠を備えた説明ができない場合に、不安に陥る。そのため教員は、保護者から学ぶ謙虚な姿勢を維持しつつも、自らの専門性を常に高める努力が必要となる。

3つ目は保護者と会う機会を増やす事である。教員は、様々な場を利用して保護者と関わるべきであり、自らその場を儲ける努力も必要である。立ち話や連絡帳などの小さな関わりから、教育相談や会議等の機会を利用して保護者と関わり、その中で信頼関係を構築する。関わる際には、1つ目の留意点と関連して理解する気持ち・共感のカウンセリングマインドが必要である。

4つ目はわかる授業の充実である。教員の教科指導の質が高く、子どもからの信頼感や好感をもたれる事は、間接的に保護者の信頼を得ることができる。この信頼は保護者との連携につながる。以上が、学校と保護者の連携時に留意すべき点である。これに留意し、面談や連絡帳を利用して連携していく。

地域との連携においては、地域社会のすべての人々と連携するのではなく、児童生徒の障害、進学、生活や就業等と関わりの深い人材や機関を見極め連携することが最優先である。しかし、関わりの深い機関だけでなく、学校を地域に開かれたものにする為にも、ボランティアを募集したり、地域に住む住人と交流をするなどして、学校と多くの人が関われる様に努力も大切である。多くの人に支えてもらえる様になると、児童の学業や生活を地域が支えるセーフティーネットとして機能し、児童が過ごしやすい地域になると考える。そのためにも、個別の支援計画の作成・引継ぎをしっかりと行う事や人々と交流する場を設定するといった事が必要となる。

近年の少子化現象にも関わらず、特別支援教育の対象者数は増加傾向にある。しかし、特別支援を行える教員の数は少なく、地域との連携が万全という訳でもない。特別支援教育者の人数不足の改善、地域との連携力の強化、特別なニーズのある児童生徒の教育を受ける権利を保障することが、現代社会の課題である。特別支援学校がセンター的機能を発揮し、特別支援教育を行える福祉施設や教育施設関係者の増員や、ICTの活用をするなどして改善が求められている。

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